インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を行う株式会社Schoo（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長CEO兼CCO：森 健志郎、以下「スクー」）が提供する法人向けオンライン研修サービス「Schoo for Business」が、経済産業省後援「第7回 HRテクノロジー大賞」において「ラーニングサービス部門 優秀賞」を受賞しました。累計2,500社で導入されている同サービスを通じ、今後も社員の自律的な学びを支援し、社会人教育の発展に寄与してまいります。
「Schoo for Business」の受賞について
技術力、革新性、経営貢献、生産性向上、戦略性、社会的影響性という6つの観点から総合的に審査された結果、「Schoo for Business」が「ラーニングサービス部門 優秀賞」を受賞しました。
＜受賞理由＞
法人向けオンライン研修サービス「Schoo for Business」は、ビジネススキルを中心に幅広いジャンルの7,000本以上の動画を提供している点が特徴です。
コンテンツの幅広さに加え、学習分析ツールで研修状況を可視化することで、社員の自律的学習を促す施策の検討ができ、社員一人ひとりの能力や興味関心に沿った学習機会をオンラインで提供しています。
受賞にあたり、自律的に学び続けられる社員の育成に寄与しているサービスである点を高く評価いただきました。
＜取締役COO兼CLO 古瀬康介のコメント＞
この度、ラーニングサービス部門の優秀賞を賜り、大変光栄に思います。
世界的な人的資本経営の流れを受け、日本でもリスキリング、リカレント、キャリアオーナーシップに対する意識が高まっていますが、我々は従業員にとって「自律的に学びたいと思えること」が非常に大事なことと捉えております。
そこで当社のサービスでは、1人ひとりの多様な興味に応え可能性を広げていけるような幅広いコンテンツラインアップを揃え、学びを深められるように双方向でみんなで学べる体験を提供しています。また管理者に対しては学習者のサポートをしやすくなるように、学習状況の可視化やその他各種支援機能の提供もしてきております。
これから「自律的な学び」がより一層求められてくる時代において、学習者・管理者のニーズと想像を一歩超えてサービスの提供をし続け、この時代をさらに加速していけるようにこれからも従業員一丸となって頑張っていく所存です。これからも「スクー」をよろしくお願いいたします。
＜法人向けオンライン研修サービスの導入企業数が累計2,500社突破＞
法人向けオンライン研修サービス「Schoo for Business」の累計導入企業数が2,500社を突破しました。
この背景には、社会のオンライン化が加速し、市場や環境の変化に応じて新たな知識や技術を身につける個人の「リスキリング」の重要性の高まりがあります。また、企業経営にとっても人材育成・能力開発といった“人への投資”によって企業成長の活路を見い出す人的資本経営の流れが広まりつつあることが挙げられます。
現在「Schoo for Business」は大手メーカー企業をはじめ、製造、サービス、IT業界など、幅広い業界の企業に導入いただき、階層別研修のほか、社員の自発学習の支援等に活用いただいています。
今後も全国の企業様への導入を推進すると共に、社員の自律的な学びや、学び続ける組織作りを支援し、「世の中から卒業をなくす」という当社のミッション実現を目指してまいります。
HRテクノロジー大賞とは
「HRテクノロジー大賞」(後援：経済産業省、産業技術総合研究所、情報処理推進機構、中小企業基盤整備機構、株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、HRテクノロジーコンソーシアム、HR総研（ProFuture株式会社））は、日本のHRテクノロジー、人事ビッグデータ(アナリティクス)の優れた取り組みを表彰することで、この分野の進化発展に寄与することを目的に、今年第7回が開催されました。
その他詳細は、下記専用サイトをご参照ください。
https://hr-souken.jp/hrtech_award/
「Schoo for Business」とは
「今学びたい学習コンテンツに出会える」をコアバリューとし、社会人向け学習動画を約7,000本提供。ビジネスマナーやスキル、営業・プログラミング・デザインの実務スキルについてオンライン動画にて持続的な学習環境を提供することで導入企業は累計2,500社を突破。学習動画を元にした研修カリキュラムの提供やレポート提出、利用者の学習時間・学習傾向から興味のある分野を分析可能。オンライン集合学習機能も搭載。自発型学習による社員一人ひとりの潜在した可能性との出逢い、成長の機会の提供に役立てられている。
オンライン学習サービス調査で４部門1位を獲得（http://corp.schoo.jp/2021/02/0218_press/）。
▶︎サービスに関するお問い合わせ先：https://schoo.jp/biz